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ウォルマート・ストアーズ(WMT)

タグ : ディスカウントストアNYダウ30銘柄S&P500銘柄

ウォルマートは、アメリカのアーカンソー州ベントンビルに本部を置く世界最大のスーパーマーケットチェーンであり、売上額で世界最大の企業である。 wikipedia

株価
(06/24)
74.84 前日比 -0.68
-0.90%
始値 75.6 高値 75.78 安値 74.55
P/E 16.99 EPS 4.4 Div/Yield 2.04 / 2.7
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WMTについてのコメント

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135 :山師さん:2017/05/06(土) 09:23:52.19 ID:MXhWK4FS.net

2年前に買ったウォルマートやっとプラ転した。増配率悪いからどこかで処分して銘柄変えるかな
去年の配当前に買ったBUDも行きなり上がり始めたわ


323 :山師さん:2017/05/30(火) 12:24:58.09 ID:OWKR2VBz.net

ウォルマート(WMT)は競合他社が相次いで既存店客数を減少させる中で、9四半期連続で増加するなど好調です。
消費者の購買行動は実店舗からネットへと変化したにも関わらず、どうして消費者はウォルマートの実店舗に足を運ぶのでしょうか。
これは、顧客を取り合っていた競合企業が店舗の閉鎖や倒産したことも要因として挙げられますが、同社が買い物体験を劇的に変えていることも大きな理由です。
ウォルマート(WMT)はダグ・マクミランCEOが宣言するようにデジタル企業に変わりつつあります。
同社はアプリ機能の「セービング・キャッチャー」や「ウォルマート・ペイ」、「リオーダー・ナウ」。
サムズクラブの「スキャン&ゴー」で実店舗での買い物の仕方をITと融合することで劇的に向上させているのです。
【セービング・キャッチャー】
セービング・キャッチャーとは、ウォルマート(WMT)の価格より、競合店の価格の方が安ければ、差額分を自動的にキャッシュバックするアプリのことです。
競合店の価格は自分で調べたりする必要はなく、アプリが顧客の地域に出店している競合店(大手チェーンストア)のチラシ商品を自動的に比較して差額分をユーザーに還元してくれるというものです。
【ウォルマート・ペイ】
ウォルマート・ペイはウォルマートのアプリにクレジットカードの情報を事前に登録しておくことで、レジのQRコードを読み取るだけで決済ができるというものです。
レシート内容が自動的にアプリで閲覧できるため、「セービング・キャッチャー」機能をワンタップで利用できるので、すぐに差額分が「eギフト・カード」として還元されます。
【リオーダー・ナウ】
ウォルマートのアプリに保存されているeレシートから購入頻度の高い商品を再注文できる機能です。
ウォルマートなど巨大な店舗では売り場をぐるぐると買い回ることが大変なので、購入頻度の高い日用品を予め店舗で用意してもらうことで買い物時間を節約することができます。
一方で生鮮食品は自分の目で確認しながらゆっくりと買い物をすることができます。
【スキャン&ゴー】
「スキャン&ゴー」はスマホで商品をスキャンして、買い物が終われば画面上の決済ボタンをタップします。
出口にいる店員にアプリ上にあるバーコードを見せてスキャンしてもらいます。
あとは店員がカート内の商品を確認して終わりです。レジに並ぶ必要がないので、ストレスフリーで買い物を楽しむことができます。
このように、ウォルマート(WMT)はIT技術を駆使することで、顧客に劇的な買い物体験を提供することで客数の増加に成功しています。
また、Eコマース事業も前年同期比+63%増と急拡大しています。
これは、35ドル以上の買い物をすることで年会費無料で「無料2日間配送」サービスを受けられたり、ラスト・ワン・マイルのコストを顧客に還元する
「ウォルマート・ピックアップ・ディスカウント(店舗まで取りに来てくれたら配送料分値下げしてくれる)」などのサービスが寄与したためです。
さらに、傘下のネット通販企業ジェット社がビンテージ・レディースファッションのモドクロス社や、アウトドア販売のムースジョー社、靴のネット通販企業シューバイ社など小規模なネット通販サイトを相次いで買収したことで、
取扱品目が前年同期の1000万品目から5000万品目(5倍)に増加したことが、今後のEコマース事業の業績に追い風となります。


342 :山師さん:2017/06/01(木) 12:54:10.92 ID:OEcUZx1U.net

コングロマリットとして見た場合、バークシャー・ハサウェイは「製造・サービス・小売」や「鉄道」、
「公益・エネルギー」の利益が全体の利益を左右するため、これらの事業の見通しを予想しなければなりません。
ちなみに、バークシャー・ハサウェイの利益の内訳を眺めると、「投資・デリバティブ」が最も大きいのですが、
これは相場の影響を受けやいため不安定で、2011年12月期はマイナスに落ち込んでいました。ちなみに、「保険引受け」も不安定です。
さて、バークシャー・ハサウェイの「製造・サービス・小売業」には、2015年に買収した複合金属製品の「プレジション・キャストパーツ(PCP)」
や金属パイプ、銅管、工業ファスナーを手掛ける「マーモン・ホールディングス」、ウォルマートに商品を配送する「マクレーン」、下着メーカーの「フルーツ・オブ・ザ・ルーム」、
チョコレートの「シーズ・キャンディーズ」、ソフトクリームの「デイリー・クイーン」などがあります。
また、「鉄道」には2010年に買収した「バーリントン・ノーザン・サンタフェ(BNSF)」が、「公益・エネルギー」には「ミッド・アメリカン・エナジー」があります。
これらの傘下企業の利益の伸び率が、S&P500構成企業の利益の伸び率を上回り続けることができるかと言えば、おそらく「ノー」です。
一方で、ほぼ安定して年間200億ドル超もの利益が見込めるので、この利益がどこに向かうかが重要になってきます。
先日の株主総会では、バフェット氏はこれまでの無配方針と、PBRが1.2倍を割り込んだら自社株買いを実施するという基準の見直しを示唆しており、将来的には配当や自社株買いで株主に還元される公算が大きいです。
そのため、投資家は配当を再投資するなどしてリターンの最大化に努めなければなりません。
また、バークシャー・ハサウェイは大きくなりすぎたことから、今後も大型の投資案件が中心となりますが、買収した大企業の利益の伸び率がS&P500指数を上回り続けることは難しいです。
こうしたことから、バークシャー・ハサウェイが過去52年間のようにS&P500指数を大幅にアウトパフォームし続けられるとは考え難く、1〜2%pt程度上回るだけというのが大方の見方です。
最近の好調な業績を背景に、バークシャー・ハサウェイの先行き見通しに楽観的になりすぎている人は少し冷静になった方が良いですよ。


349 :山師さん:2017/06/03(土) 12:28:20.64 ID:qlchS1D8.net

アップル(AAPL)やアルファベット(GOOGL)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、
フェイスブック(FB)のような将来有望のハイテク・グロース株が市場全体を牽引する強気相場の中で、バフェット太郎10種は十分に健闘していると思います。
さて、連続増配株に配当再投資するというアプローチは、無配株に比べて多く税金を支払う必要があることから、それを懸念する投資家がいます。
また、米国株は日本株よりもより多くの税金を支払わなければならないことも懸念されている理由の一つです。
そもそも、バフェット太郎が投資先に配当を求める理由は、企業が余剰資金を有効に使うことができないからです。
例えば、配当を出さない企業の余剰資金の使い道は三つしかありません。
一、内部留保として貯め込む
二、自社の事業に再投資する (M&A含む)
三、自社株買いを実施する
一の内部留保はBPS(一株当たりの純資産)を増やしますが、それ自体が利益を生むわけではないのでROE(自己資本利益率)の低下につながり、万年割安株になる恐れがあります。
二、自社の事業に再投資することで成長を加速させられるような企業は、ごく一握りの限られた企業であることから、それを事前に予想して投資することは難しいです。
それなら配当として株主に還元してもらって、配当を再投資して株数を増やした方が、個人投資家はリターンを最大化させやすいです。
ちなみに、自社の事業に再投資して成功した企業と言えばアマゾン・ドット・コム(AMZN)などが有名ですが、
アマゾンに長期投資して成功した投資家がほとんどいないことからも、事前に成功を予想できる投資家がほとんどいないことは証明されています。
三、企業が余剰資金を自社株買いに回すことで、EPS(一株当たりの利益)を高めることができます。三つの使い道のうち、一番投資家が安心して期待できるのがこの自社株買いです。
ちなみにバフェット太郎が保有するウォルマート・ストアーズ(WMT)やフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、IBM、エクソン・モービル(XOM)なども積極的に自社株買いを実施することでEPS(一株当たりの利益)を最大化させています。
自社株買い銘柄を選ぶ際に気を付けなければならないことは、将来に渡って自社株買いを実施してくれる企業をいかにして見つけるかということです。
ちなみにエクソン・モービル(XOM)は昨年、原油安による業績の悪化を背景に自社株買い枠を縮小したものの、配当は増配しました。
これは、経営陣にとって配当よりも自社株買いを実施するインセンティブが低いためです。
配当を減配するということは、経営陣に対して「経営失敗」の烙印を押すことに他ならないわけですが、自社株買いはしてもしなくても、投資家からの評価が大きく変わるということはないからです。
従って、将来に渡って自社株買いを積極的に実施してくれることを、予め約束してくれる企業ならいいですが、
そうでないなら配当として還元してくれた方が、投資家は再投資することでリターンを最大化させやすいです。
こうしたことから、税金というコストを支払ってでも配当を手掛かりとした投資アプローチは有効だと考えられます。
また、社会的リスクを負っている個人投資家にとって、給与とは別の収入が配当として得られることも精神的メリットとして大きな役割を担います。

また、日本株には連続増配企業がほぼ皆無であることから論外です。
日本株はすぐに減配や無配に転じるので割高なコストを支払ってでも米国株の方が魅力的に映るのです。
投資の世界にはいろいろな投資スタイルがありますが、投資家は自分に合ったスタイルを見つけ、一貫して貫くことでパフォーマンスの最大化に努めてください。
グッドラック。


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引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/stock/1491881744/

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