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アップル(AAPL)

タグ : 電子機器S&P500銘柄Nasdaq100銘柄NYダウ30銘柄

アップルは、アメリカ合衆国カリフォルニア州クパティーノに本社を置く、インターネット、デジタル家電製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。旧名アップル・コンピュータ。 wikipedia

株価
(06/24)
146.28 前日比 +0.65
0.45%
始値 145.13 高値 147.16 安値 145.11
P/E 17.16 EPS 8.52 Div/Yield 2.52 / 1.74
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AAPLについてのコメント

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25 :山師さん (ワッチョイ d78e-GEy3):2017/06/22(木) 18:39:01.14 ID:/deQ2A2j0.net

iPhoneなどのアップル(Apple)製品には、日本企業の部材ばかりが使われている――。こうした認識を持っている日本人は少なくない。
しかし、これはもはや“神話”だ。確かにかつて、携帯音楽端末「iPod」では日本企業の部材の採用も目立ったが、今では台湾企業が強く、中国企業も躍進している。


26 :山師さん:2017/06/22(木) 18:56:06.71 ID:sxsWI/8l.net

村田が独占してるとでも思ってんのかねえ?
SKWSとかアメリカ部品メーカーもアップル株価と連動してんのにw
AVGOとかもなあ


131 :山師さん (ワッチョイ 9f87-rlUu):2017/06/24(土) 11:37:51.08 ID:bNxM5otb0.net

極め付きは、「FANG」の名付け親であるジム・クレイマーが最近になってツイートした「CAAFANNG」だ。
「CAAFANNG」は、コムキャスト、アマゾン、アバゴ・テクノロジー(ブロードコム)、フェイスブック、アップル、
ネットフリックス、エヌビディア、アルファベット(旧グーグル)の8銘柄である。
 コムキャストは、ケーブルテレビ・情報通信・メディアエンターテイメントの米国企業である。2017年6月9日時点、
コムキャストの株価の年初来パフォーマンスは、+18.4%であった。
 アバゴ・テクノロジーは、無線およびブロードバンド通信向けの半導体製品などを製造販売する米国企業である。
子会社のブロードコムは、有線インフラストラクチャ、無線通信、エンタープライズ・ストレージ、産業用の4つを
主要なエンド市場として製品を提供している。
2017年6月9日時点、アバゴ・テクノロジー(ブロードコム)の株価の年初来パフォーマンスは、+38.3%であった。


176 :山師さん (ワッチョイ ff32-wdhi):2017/06/24(土) 22:33:48.84 ID:6pO5af390.net

Google
apple
paypal
などのフィンテック系を含む銘柄はファンドが買い上げてるからまだ下がらないかも


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引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/stock/1498057872/

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146 :山師さん:2017/05/08(月) 09:17:56.38 ID:A1K/uDDs.net

 【オマハ〈ネブラスカ州〉=山下晃】「(IBMの投資は)間違っていた」。
米著名投資家ウォーレン・バフェット氏(86)は6日、同氏が率いる投資会社の株主総会でIBMへの投資を悔やんだ。
一方で、足元で投資規模を増やしたアップルは「消費者向け企業」として捉えて評価。アマゾン・ドット・コムの経営を評価するなどテクノロジー企業への言及が目立った。


282 :山師さん:2017/05/27(土) 17:43:59.31 ID:R3Lr0Hgq.net

株価「1000ドル競争」の陰にのぞく弱気
http://www.nikkei.com/article/DGXLASGN27H25_X20C17A5000000/
 26日のダウ工業株30種平均は0.01%安と7日ぶりに小反落したものの、3月1日に付けた史上最高値(2万
1115ドル)に35ドル迫る。米政権のロシア疑惑が嫌気され17日に372ドル安となった後は、そんな悪材料を忘れ
たかのように上値を追う展開が続く。
・・・
 相場上昇をけん引するのは主力ハイテク株だ。「1000ドル乗せはどちらが先か」。米株市場ではある競争が
話題になっている。上場来高値圏にあるアマゾン・ドット・コムとアルファベット(グーグル)の株価が1000
ドルに近づき、大台乗せの先着を争う。26日はアマゾンが998ドル台、アルファベットが996ドル台まで上げた
が、達成は持ち越された。
 1000ドルの大台にそれほどの意味はない。だが、成長期待で買われるモメンタム(勢い)株の代表として値
動きに関心が集まっている。アマゾンの予想PER(株価収益率)は約190倍に達し、通常の物差しで売買でき
る範囲を超えている。
 ハイテク株への物色の偏りは大きい。ダウ平均が最高値を付けた3月1日から5月26日までを比べると、主
力ハイテク5銘柄(アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック)の時価総額は
3166億ドル(約34兆円)増えた。この間にS&P500種株価指数の構成銘柄全体では約1200億ドルの増加にとど
まり、主力5銘柄を除くと時価総額は減少したことになる。


338 :山師さん:2017/05/31(水) 20:57:56.61 ID:v4UQkquH.net

現在、S&P500指数構成銘柄におけるハイテク・セクターが占める割合は23.1%と、過去平均の15.4%を大きく上回っています。
また、2000年のITバブル時にハイテク・セクターが占める割合はピークで34%でしたが、これはたった数カ月しかありません。
さらに23%の水準を上回ったのも数カ月程度なので、歴史的に見ても現在のハイテク・セクターが指数全体を押し上げている要因になっていることがわかります。
こうした背景には、大型ハイテク株にFANG銘柄のみならず、マイクロソフト(MSFT)やアップル(AAPL)、ビザ(V)、
マスターカード(MA)など優良ハイテク株が多く、業績が好調で今後も利益成長が期待できるという要素が挙げられます。
つまり、これは2000年のITバブルのような虚構ではなく、利益に裏打ちされた株価の上昇であるため、投資家は概ね楽観的に捉えており、未だにガンガン株を買い増ししています。
一方で、相場に乗り遅れることを極端に恐れている投資家からも買いが入っています。
多くの投資家は自分が他人より優れていると考える傾向があるし、平均以上の投資スキルを持っていると思い込んでいることから、市場平均に取り残されるわけにはいかないのです。
そのため、これまで地味で退屈なディフェンシブ銘柄中心に運用していた自称長期投資家たちが、こぞって利益成長が見込める将来有望の成長株に食指を伸ばしています。
投資家とは、誰もが大きく儲かっている時に、自分だけ少ししか儲かっていないと不安になるものです。
一方で誰もが大損している時に、自分だけ儲かってもいなければ損もしていなければ、楽観的になれるものなのです。
従って、自称長期投資家の多くが途中で長期投資戦略を放棄するのは、今日のような強気相場であることが多いのです。
しかし、相場には自然に四季があるようにサイクルがあり、そして潮目があります。
この潮目が変わった時、再びディフェンシブ銘柄に注目を集めるわけですが、多くの個人投資家は海から上がってディフェンシブ銘柄に投資しようとするどころか、再び海の中に入って将来有望株ばかり買おうとします。
なぜなら自分だけ海から上がって、楽しんでいるみんなを見るよりも、海の中に入ってみんなと一緒に泳いでいた方がよっぽど楽しいからです。
だから潮が引くまで彼らは泳ぎ続けるのです。あるいは、誰が裸で泳いでいるかがわかるまで…。


349 :山師さん:2017/06/03(土) 12:28:20.64 ID:qlchS1D8.net

アップル(AAPL)やアルファベット(GOOGL)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、
フェイスブック(FB)のような将来有望のハイテク・グロース株が市場全体を牽引する強気相場の中で、バフェット太郎10種は十分に健闘していると思います。
さて、連続増配株に配当再投資するというアプローチは、無配株に比べて多く税金を支払う必要があることから、それを懸念する投資家がいます。
また、米国株は日本株よりもより多くの税金を支払わなければならないことも懸念されている理由の一つです。
そもそも、バフェット太郎が投資先に配当を求める理由は、企業が余剰資金を有効に使うことができないからです。
例えば、配当を出さない企業の余剰資金の使い道は三つしかありません。
一、内部留保として貯め込む
二、自社の事業に再投資する (M&A含む)
三、自社株買いを実施する
一の内部留保はBPS(一株当たりの純資産)を増やしますが、それ自体が利益を生むわけではないのでROE(自己資本利益率)の低下につながり、万年割安株になる恐れがあります。
二、自社の事業に再投資することで成長を加速させられるような企業は、ごく一握りの限られた企業であることから、それを事前に予想して投資することは難しいです。
それなら配当として株主に還元してもらって、配当を再投資して株数を増やした方が、個人投資家はリターンを最大化させやすいです。
ちなみに、自社の事業に再投資して成功した企業と言えばアマゾン・ドット・コム(AMZN)などが有名ですが、
アマゾンに長期投資して成功した投資家がほとんどいないことからも、事前に成功を予想できる投資家がほとんどいないことは証明されています。
三、企業が余剰資金を自社株買いに回すことで、EPS(一株当たりの利益)を高めることができます。三つの使い道のうち、一番投資家が安心して期待できるのがこの自社株買いです。
ちなみにバフェット太郎が保有するウォルマート・ストアーズ(WMT)やフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、IBM、エクソン・モービル(XOM)なども積極的に自社株買いを実施することでEPS(一株当たりの利益)を最大化させています。
自社株買い銘柄を選ぶ際に気を付けなければならないことは、将来に渡って自社株買いを実施してくれる企業をいかにして見つけるかということです。
ちなみにエクソン・モービル(XOM)は昨年、原油安による業績の悪化を背景に自社株買い枠を縮小したものの、配当は増配しました。
これは、経営陣にとって配当よりも自社株買いを実施するインセンティブが低いためです。
配当を減配するということは、経営陣に対して「経営失敗」の烙印を押すことに他ならないわけですが、自社株買いはしてもしなくても、投資家からの評価が大きく変わるということはないからです。
従って、将来に渡って自社株買いを積極的に実施してくれることを、予め約束してくれる企業ならいいですが、
そうでないなら配当として還元してくれた方が、投資家は再投資することでリターンを最大化させやすいです。
こうしたことから、税金というコストを支払ってでも配当を手掛かりとした投資アプローチは有効だと考えられます。
また、社会的リスクを負っている個人投資家にとって、給与とは別の収入が配当として得られることも精神的メリットとして大きな役割を担います。

また、日本株には連続増配企業がほぼ皆無であることから論外です。
日本株はすぐに減配や無配に転じるので割高なコストを支払ってでも米国株の方が魅力的に映るのです。
投資の世界にはいろいろな投資スタイルがありますが、投資家は自分に合ったスタイルを見つけ、一貫して貫くことでパフォーマンスの最大化に努めてください。
グッドラック。


483 :山師さん:2017/06/13(火) 07:20:27.51 ID:dv7xn3sW.net

今、GoogleやAmazon等のグロース株に投資家の資金が集中してしています。
こういうときこそ、足元を見つめて、インデックス投資やバリュー投資の原点を見直すことが必要と思います。
バリュー投資家が、グロース株に手を出すときこそ、グロース株の終焉のときとも言われます。
特にIT業界の栄枯盛衰は、極めて激しく、今の市場を支配している企業が姿を消すことは珍しくありません。
この20年を振り返ってもそう感じます。
20年前の1997年は、Windows95でPCのOSを支配したMicrosoftがIT業界の覇権を握っていました。その盤石の支配体制から、今後100年は、Microsoft一極支配が続くと言われていました。
同時期、SONYが、薄型PCのバイオをヒットさせ、PCのトップ企業となり、音楽でもMDを発売し、世間をアッと言わせました。
ポータルサイトはhiroさんの記事の通り米ヤフーが興隆していました。
同じ年の1997年7月7日に、Appleにジョブズが復帰したものの、従業員3ヶ月分給与資金すらなく、主力のMacintoshのPCは売れば売るほど赤字で、倒産は時間の問題と言われていました。
1年後の1998年にスタンフォードの学生が新しい検索エンジンをつくり、ベンチャーを立ち上げます。後のGoogleです。
13年後2010年にMicrosoftはAppleに時価総額で抜かれ、2012年には、Googleにも抜かれることとなりました。
ITはモバイル主流となり、覇権はMicrosoftからAppleとGoogleに移ったのです。たった15年で、盤石の支配体制のMicrosoftが、当時倒産寸前のAppleと当時ベンチャーのGoogleに抜かれたのです。
そして、SONYはPCから撤退し、MDの製造も中止となりました。また、米ヤフーは解体しました。
おそらくは、15年後のIT業界は、今とは大きく顔触れが変わっていると思われます。
グロース株の興隆に幻惑されないで、もう一度、自分自身の投資方法を確認することが大切に思います(自分にも言い聞かせています)。


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引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/stock/1491881744/

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