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10月31日

【新・投資の王道】誰もがお金持ちになれるたったひとつの方法  new
バフェット太郎です。日本のような豊かな社会では、誰もがお金持ちになれます。従って、貧乏人が貧乏であることは自己責任に他なりません。とは言え、数カ月や数年後にお金持ちになれるという「魔法のメソッド」みたいなものはありません。誰もがお金持ちになり得る方法と言っても、それは若くて勤勉で、そして倹約と規律を守ることができることが条件です。つまり、お金持ちになるのに学歴や身分、宗教や信仰、性別等は関係ないという意味で、「誰もが」お金持ちになることができるということです。▮誰もがお金持ちになれるたったひとつの方法トマス・スタンリーとウィリアム・ダンコ著、『となりの億万長者 〔新版〕 ― 成功を生む7つの法則』によれば、米国の億万長者たちはプール付きの高級住宅街に住み、ブランドの服に身を包み、高級車を乗り回して毎晩豪遊するなど、セレブみたいな生活をしている人なんてほとんどいません。米国の典型的な億万長者たちは、大人になってから住み着いた町にずっと住み続け、自分よりはるかに少ない資産しか持たない人たちのとなりに住みます。年収は平均的で共働き。普段着はヨレヨレでお世辞にもおしゃれとは言えず、どこからどう見てもごく普通の人たちです。米国の億万長者の八割は一代で富を築いていて、彼らは遺産相続や宝くじで一発当てたなんてこともなくて、自力で稼ぎ、強迫観念にとらわれたように貯金し、投資をします。しかし、株式投資をするだけでどうしてお金持ちになることができるのでしょうか。また、どうして日本人は株式投資でお金持ちになった人が少ないのでしょうか。【40年間の資産運用シミュレーション】まず、このグラフは当初の100万円に毎月5万円積立投資をして、年率平均利回り6%で40年間運用した場合の推移を表しています。なぜ、「6%」なのかと言うと、ジェレミー・シーゲル著、『株式投資 第4版』によれば、1946年から2006年にかけて、S&P500指数のインフレ調整済みの実質トータルリターンが年率6.9%だったとのことで、このデータを参考に、より保守的にした数字として「6%」としました。また、仮に実質トータルリターンが6%として、平均インフレ率が2.5%なら、名目トータルリターンは7.5%になります。従って、7.5%の複利で運用すると当初の100万円は1億6462万円になります。このように、一見どこにでもいるようなごく普通の米国人が億万長者になれた背景には、株式市場の恩恵を享受したことが大きいです。では、なぜ日本人の中で株式投資でお金持ちになった人がほとんどいないのでしょうか。【過去30年間の日経平均推移】チャートを眺めてわかる通り、日本株は長期で低迷しているため、米国人のような長期投資が通用しなかったのです。従って、1987年当時30歳だった投資家が60歳になり、現役生活に間もなくピリオドを打とうとしているのにも関わらず、株価は当時のままと悲惨な状況となっているわけです。また、当時はネット証券などなかったし、米国株は手数料が割高で積極的に取り扱う証券会社もなかったので、多くの投資家にとって日本株に長期投資するか短期投資するかしか選択肢がなかったのです。そしてチャートを眺めてわかる通り、長期投資は最悪の結果を生みました。また、短期投資はゼロサムゲームの世界であるため、長期的に勝ち続けることは不可能です。従って、日本人が株式投資でお金持ちになることができなかったのです。しかし、ネット証券が主流の現代において、外国株投資への敷居が低くなったことで、日本の個人投資家は単一の市場に資産を全て賭けるということをしなくて済むようになりました。結果、30~40代の投資家を中心に世界株分散投資が主流になりつつあるのです。さて、金融インフラが整備されたこともあり、日本のような豊かな社会では誰もがお金持ちになることができるようになりました。しかし、これは一見すると素晴らしいことのように思えますが、極めて残酷な事実でもあります。なぜなら、勤勉と倹約、そして投資をするだけで誰もがお金持ちになれるのなら、お金持ちになれないのは自己責任に他ならないからです。とは言え、多くの人はこうした説明に満足しないかもしれません。なぜなら、ここでいう「投資」とは米国を中心とした世界の株式市場に広く分散投資するETFやインデックスファンドに投資し、配当を再投資することで65歳を目標に億万長者になるというシナリオだからです。日本人男性の健康寿命が70歳、女性では74歳であることを考えれば、将来、健康寿命が延長したことを考えても10~15年間リッチに過ごすために40年も苦労しなければならないのなら、いっそのことお金持ちになることを諦めた方が幸せな人生を歩めるかもしれません。▮それでもお金持ちになりたいあなたへそれでもお金持ちになりたいなら、勤勉に働き、倹約に努め、堅実な運用を長期に渡って継続しなければなりません。株式投資においてメディアは度々、若くして成功した億万投資家を取り上げて称賛しますが、彼らは所詮コイントスゲームの勝者にすぎません。コイントスゲームとは、コインを投げて表と裏どちらが出るかを当てる単純なゲームです。例えば、このコイントスゲームに1000万人が参加したとして、最初に1000円を賭けてもらいます。当たれば二倍、外れればゲームオーバーとなり退場します。すると、最初の第一投で、(二者択一のゲームなので)確率的に500万人が当て、500万人が外れることになります。当てた500万人は資金を2000円に増やし、外した人は退場します。第二投も同様に、250万人が当て、250万人が外れます。当てた250万人は資金が4000円になります。これを20回繰り返すと、約10人が当初の1000円を約10億5000万円に増やすことができます。そしてお金持ちになった10人のうち数人がメディアに登場し、ドヤ顔でコインの当て方を語るのです。若くして億万投資家になった人たちから投資法を教えて貰っても、誰も億万投資家になれないのはそのためです。つまり、コインの当て方を聞いてることに他ならないので、全く再現性がないのです。そのため、お金持ちになりたければ、『となりの億万長者 〔新版〕 ― 成功を生む7つの法則』で紹介されている人たちのように、勤勉に働き、倹約に努め、堅実に運用するという「王道」から逃げてはいけません。収入を最大化させたいなら、会社で出世することを目指すよりも、アルバイトなど副業をして収入源を分散化させた方が簡単に、そして確実に収入を増やすことができます。また、倹約に努めるコツは、給料の四分の一を予め天引き貯金して、もともと四分の三しかないものとして生活することです。例えば、毎月手取り25万円の世帯は19万円しかないものとして生活し、残りのお金は貯蓄と投資に回せばいいです。▮王道の資産運用さて、収入を最大化し支出を最小化すれば後はいよいよ「投資」をするだけです。投資の世界では、米国株を中心に世界の株式市場に幅広く分散投資することが推奨されています。例えば、著名投資家ウォーレン・バフェット氏も「多くの個人投資家にとってS&P500ETFに投資することがベターだ」と主張し、多くの著名投資家たちもこれに賛同しています。S&P500ETFに投資するということは米国の市場平均に投資するということです。そもそも、資産運用のプロであるアクティブ・ファンドマネジャーの8割がこの市場平均に勝てないと言われているので、素人の個人投資家は市場平均に投資した方が賢明だと言いうわけです。(バフェット太郎も市場平均には負けています)。従って、「米国株を中心に世界の株式市場に幅広く分散投資する」ということは、投資の世界における「ひとつの解」であるということです。では、世界株に分散投資する場合、どのようなバランスでポートフォリオをデザインしたらいいのでしょうか。参考図書としてバートン・マルキール著『ウォール街のランダム・ウォーカー〈原著第11版〉 ―株式投資の不滅の真理』と、チャールズ・エリス著、『敗者のゲーム〈原著第6版〉』がオススメです。とは言え、多くの個人投資家にとって、投資の勉強に費やす時間は限られていると思います。そこで、資産運用の王道とも言える長期投資をベースに、AI(人工知能)がそれぞれの個人投資家に合った最適なポートフォリオを提案してくれるサービスを利用するのが賢明です。各メディアでも取り上げられているのでご存知の投資家も多いと思いますが、「ウェルスナビ」を利用すれば最適なポートフォリオを提案してくれるだけでなく、規律正しい投資戦略で自動で資産運用してくれる点でかなり優れものです。長期の資産運用において、「規律正しい運用」がとても大切であるにも関わらず、多くの個人投資家はこれを軽視しています。ジェームズ・オショーネシー著、『ウォール街で勝つ法則 - 株式投資で最高の収益を上げるために』によれば、オショーネシー氏は最高レベルの運用者に共通することは方針の一貫性であったことを発見しています。これは何も彼だけの発見ではなくて、米通信大手のAT&T(T)の年金基金運用者について調べたところでも、投資が成功するために最低限必要なことは、分かりやすい形で定めた意思決定プロセスと明文化した投資方針を一貫して必ず実行することでした。しかし、多くの個人投資家は「柔軟に対応する」ことを重視し、一貫性に欠けた運用をして失敗します。これは本人が柔軟に対応しているつもりでも、ただ相場に振り回されているだけに過ぎないからです。▮ヒトが運用する時代からAIが運用する時代へさて、囲碁や将棋、チェスなどのゲームでヒトがAIに勝てないように、スポーツや経営において何度も意思決定が要するゲームでは、AI(人工知能)に任せた方が長期的に見れば成功確率が高まります。そのため、資産運用も例外ではないので、今後ファンドマネジャーが激減するだけでなく、個人投資家が自らの裁量で運用するという時代は終わりを迎えます。例えば、「ウェルスナビ」がバフェット太郎に提案してくれたポートフォリオは以下の通りになります。良い意味でこだわりがないため、非常にバランスの取れたポートフォリオになっています。普通、ヒトが意思決定するポートフォリオはどうしてもバイアスが掛かるため、特定の地域や資産クラスに偏りやすいです。例えば、新興国株や米国債、金にも幅広く分散投資しているので、あらゆる景気局面に対応できることが期待できます。でも、これだったら「ウェルスナビ」が提案してくれたポートフォリオをそのまま参考にして、自分で運用した方がいいと思うかもしれません。しかし、全然そんなことはありませんからね。先にも述べたように、長期の資産運用において「規律正しい運用」が成果を大きく左右します。相場が好調な時ほど、投資家は楽観的にいつでも平常心を保てると慢心しますが、突然相場が崩れると冷静な投資判断ができないのが普通です。(バフェット太郎はそれを痛いほど知っているから言ってます)。そのため、そうした有事に備えて投資判断をAI(人工知能)に事前にお任せすることは賢明な判断です。例えば、「ウェルスナビ」では「自動リバランス機能」がついています。これは、長期で資産運用をしていれば、当然、時間の経過とともにポートフォリオのバランスが崩れてくるので、それを自動で調整して元のキレイなポートフォリオに戻してくれるという機能です。具体的に言うと、先進国株が上昇しているのに、新興国株が出遅れている場合、先進国株の比率が高くなり、新興国株の比率が低くなります。また、この時のマーケットのセンチメントは先進国株に楽観的である一方、新興国株は何かしらの問題が懸念されて悲観的になっています。このような場合において、多くの個人投資家はリスクを恐れて新興国株投資を敬遠します。しかし、王道の長期投資とはこのように割安になっている資産を買い増していくものなのです。また、個人投資家の中には割安になっている新興国株をしっかり買い増す人もいますが、ギャンブル性の強い投資家ほど、ついつい新興国株を買い増し過ぎる傾向もあり、気づいたらポートフォリオが新興国株だらけになってるなんてことも珍しくありません。そうした問題を解決してくれるのがAIで、「自動リバランス機能」が適切なポートフォリオになるようにリバランスしてくれるわけです。また、「自動再投資機能」で自動的に配当を再投資をしてくれるので、本来、配当再投資すべき時に「眺めていることしかできなかった」なんてこともなくなります。さらに、手数料も割安で「デタックス」による節税効果も期待できます。「デタックス」とは、独自の節税機能で、例えば100万円分の利益を確定すると20%(20万円)分の税金が課税されますが、同時に含み損の資産を損切りすることで、税金の支払いを先送りすることができます。結果、先送りしなかった場合より運用できる金額が増えるため、投資効率の向上が期待できるのです。こうした細かくて面倒なこともAI(人工知能)なら全部最適なタイミングでやってくれます。 他にも「自動積立機能」があり、これは「自動再投資機能」と同じで、本来買い増すべき時に買えなかったという問題が無くなるので、個人投資家の資産形成を手助けをしてくれるでしょう。AI(人工知能)がますます活躍するこれからの時代、ヒトによる意思決定プロセスはエンターテイメントとして面白いかもしれませんが、賢明で合理的な意思決定を優先する場合、AI(人工知能)に任せてしまった方が賢明ですよ。グッドラック。▶ウェルスナビの口座開設はこちらからどうぞ。

10月16日

配当金が重要である3つの理由を紹介  new
株式投資において配当金とは大切な収入源である。 インカムゲインとキャピタルゲインの2つの利益の内の1つを担っているのだから。 さらに株価上昇によるキャピタルゲインよりも、配当金(インカムゲイン)の方がより安定している。 ...
鳥貴族【3193】の値上げにみるアベノミクスの行方  new
(adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({ google_ad_client: "ca-pub-8616045440720100", enable_page_level_ads: true }); 焼き鳥居酒屋チェーンの鳥貴族【3193】が10月1日から値上げする、と発表したのは有名な話でした。同社はメニューをすべて280円均一で提供するということで、いわば居酒屋業界のカテゴリーキラーの雄のような存在でした(ビールもです)。その同社をもってしても、アベノミクスによる労働者不足問題や材料費値上げに耐えかねず、値上げをしました。現在、一皿298円(税抜)で提供されています。約6%の値上げです。スポンサーリンク 私は同社の優待株を保有するわけでもないのですが、妻がジャニーズフリークなので、最近、家族の外食先ナンバーワンとなっています(笑)。年4回ぐらいかなあ。我が家では基本的には子供たちの定期テストが終わったら、「お疲れさん」と労をねぎらう、というスタンスで外食しています。スケジュールが合わなかったりするので、年では7回ぐらいかな。(鳥貴族の社長は関ジャニ8の大倉君の実父。ちなみに妻は嵐の相場君の実家の中華料理店も行ったことがあるらしい)したがって、ちょっとぐらい値上げしても、連行されました。家族全員で1.1万円程度でした(ドリンク、酒を含む。食べ盛りなんですよ。本当は優待券のあるところに行きたいのですけど、鳥貴族の場合、半分は妻のバイト代で出してくれる、というので、まあいいか、と。彼女が一番ここに行きたがっているのです)。この会計だと、食べ放題の焼き肉レストランと変わりませんねえ。鳥と牛肉で同じ会計。回転すしだと、たぶん2回分だと思います。ただし、この水準はいつも鳥貴族の水準と変わりません。したがって、食べた皿の数が減ってしまったのだろう、と思いました。つまり、6%分食べる量が減っているはず。現場では注文するときに、それほど躊躇しなかったのですが(新メニューなどがあり、試してみよう、とか盛り上がっていた)、やっぱり無意識のうちに控えたのかもしれません。(味はおいしいですよ。もちろん一人経営している職人気質の焼き鳥屋さんと比較すれば、味はこなれた感じはしますけど、肉は大きいし、安いです)10月15日日曜日の夜でなおかつ雨天だったからか? いつもより座席はすいていました。外で待っている客はいませんでした。天候不順なので、比較できないかもしれませんが、やっぱり値上げはイメージ良くないのかなあ、なんて思ってしまいました。鳥貴族の値上げはなぜか、結構話題になってしまいましたので。たかだか居酒屋の値上げですが、「庶民派」と思われていた鳥貴族の場合は、苦戦しているかも? という印象とともに、アベノミクスによるインフレ期待は、いざ自分の財布を広げてみると、なかなか、言うは易しという感もしました。値上げ発表後の決算説明会で、来期予想がコンセンサスよりかなりよかったので、株価は3000円を突破して、現在少し調整中といったところでしょうか?大倉社長の話は、会社説明会でもテレビでも見ていましたが、なかなか商売人としての芯が強そうな人でした(焼き鳥屋で上場までした人だから当然かも)。若い人がワイワイ言いながら、運営していく今風の社風をうまくまとめていて、会計数値もうるさそうな人なので、業績は手堅いんじゃないかな、という印象。焼き鳥チェーンに次ぐ次の成長シナリオが期待されます。投資判断は、個人でお願いしますね。応援お願いします。にほんブログ村スポンサーリンク (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({}); (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({});
投資初心者が気をつけることとは  new
投資初心者が気を付けることとは  某メディアからインタビューを受ける機会が立て続けにありました。共通するのが、「投資初心者に向けての媒体・記事である」ということです。各社1時間に及ぶインタビューでしたが、さすがに引き出し上手でこちらも発見がありました。    印象に残った共通した質問を列挙しておきたいと思います。   投資をはじめたきっかけは何か どうして米国株投資を始めたのか 投資初心者が気を付けるべきことは何か 投資初心者におすすめな投資先は何か    こういうことです。このうち、私に関することである1と2は別の機会にしたいと思います。ここでは投資初心者が気を付けることとして記事にしてみます。 分散を意識して投資をする  これは特にインデックス投資家さんがすでに実践されていることですが、個別株でも同じことが言えると思います。分散には2つあります。   時間の分散 対象の分散  この2つだけです。   1「時間の分散」  時間の分散というのは、買う時期をずらすということです。例えば、毎月のお給料から定額つみたてるというのは時間の分散に当てはまります。気を付けなくてはいけないのは、手元に大きな資金があり、それを投資に向けるケースです。    相続や宝くじで当てた場合が該当するでしょう。    例えば1000万あるならば、それを一気につぎ込むのは危険です。よほどの暴落時でない限りは、そういう投資をしてはいつか大けがをする可能性があります。例えば月に50万円など決めて、ちょこちょこと積み立てていくというのが安全です。    それでも、基本的に右肩上がり相場であれば、集中投資で一時的に損をしたとしても取り返せるでしょう。ただ、取り返すのに数年、運が悪ければ10年近くかかるケースもありますから、株価が高値圏にあると判断されるときには特に注意が必要です。   2「対象の分散」  特定の銘柄に全力を傾けないということです。特に大きな資金を持つ場合はそうです。銘柄に惚れこむと、視野が狭くなります。また、その銘柄が思い通りの値動きをしなかった場合、特に暴落した時には大きな痛手を負うことになります。    1度、2度ならば勝つことも可能でしょう。しかし、そういう集中投資癖はいつか負ける時が来るものです。そういう投資スタイルが身につくこと自体がリスクですから、避けたほうが良いでしょう。    もっとも、投資初心者でも自分に才能がある、確かな銘柄選定眼があるという人は別です。時間と対象の集中投資で大きく財を成した人もいます。ここでは「誰でもできる」という視点で書いています。 初心者にお勧めの銘柄をズバリ教えてください。  投資初心者でも安心して取り組める銘柄を教えてください、という質問も共通してありました。そこで「少なくとも15年以上保有するならば」という前提条件はつきますが、ズバリお答えしておきたいと思います。 投資信託の最適解は「楽天バンガード全米株式インデックスファンド」  投資信託は主に個人型確定拠出年金【iDeCo】やつみたてNISAで使うことになります。投資信託の最適解はズバリ「楽天バンガード全米株式」です。これはアメリカ上場株式殆どすべてを網羅する投資信託です。    つまり、これを買っておけば、米国株ほとんど全部を買えることになります。米国市場が上昇を続ける、米国が成長する限りにおいて恩恵に浴することが可能な商品です。 東証上場銘柄の最適解は「SPDR S&P 500 ETF Trust【1557】」  東証上場銘柄は、円で買えるという買いやすさがあります。東証で買い付ける商品の最適解はズバリ「SPDR S&P 500 ETF Trust【1557】」です。これは米国ETFのSPYを円で買えるものです。米国の大手企業トップ500を集めたETFです。    ETFというのは、株式の集合体です。ETFが優れているのは、1つのETFを買えば安い手数料で複数の株式を一気に買えるところにあります。株式の集合体だからです。1社ならば倒産リスクがありますが、500社が全て倒産することはまずありません。    分散性という意味では十分と言えるでしょう。厳密には楽天バンガード全米株式インデックスファンドや後述のVTIとはベンチマークが違うのですが、両方とも優れたパフォーマンスを残しています。 米国株の最適解は「Vanguard Total Stock Market ETF【VTI】」  さて、真打登場ということで米国株投資の最適解です。これは度々弊ブログでも取り上げていますが「Vanguard Total Stock Market ETF【VTI】」ということになります。    ただし、米ドルで買い付けなくてはいけないので、 証券口座を開く→円を米ドルに両替する→VTIを買う  という手間があります。とはいえ、日系証券会社ならばユーザーサポートもありますし、簡単です。ただ、投資初心者でドルを買う時点で難しそうと感じるならば、前述の投資信託や1557でも問題ありません。少々信託報酬が高くなることと、為替の影響を受ける、この2点が違います。    特に、前述の投資信託「楽天バンガード全米株式」は買い付ける対象ETFがまったく一緒、米国ETFを投信でパッケージ化しただけです。 投資でどれが最適解なんていうのは簡単には言えなかった  はっきり言って、投資でどれを買うと良い、最適解はこれ、なんていうのは簡単には言えません。私も日本株をやっていたころには口が裂けても言えませんでした。ここに米国株のすごみがあります。   ※画像はGooglefinance、S&P500のチャート    米国株ならば言えてしまうのです。もちろん、1年2年での成果を求められるとはっきりとしたことは言えません。しかし、最低15年、あるいは20年以上ならば殆ど確実と言ってよい上昇実績を残してきたのが米国株なのです。    安価な投資信託や米国株ETFの登場は、私たち日本人の投資環境を劇的に変えると言えるでしょう。   関連記事です。   今回の記事をもう少し突っ込んで書いた記事がこちらです。 www.americakabu.com   世界の国々、どこの国が伸びていて、将来有望なのか。特定の企業を見抜くよりも国家単位、地域単位のほうが簡単です。 www.americakabu.com   魚のいない釣り堀で釣り糸を垂れても魚は釣れないということです。魚のいる釣り堀、それがアメリカです。 www.americakabu.com
ネットフリックス 第3四半期決算 EPSは×(但し特殊要因を含む)、売上高はOK、ガイダンスはOK 海外新規加入者が引き続き好調  new
ネットフリックス(ティッカーシンボル:NFLX)の第3四半期決算はEPSが予想32¢に対し29¢、売上高が予想29.7億ドルに対し29.8億ドル、売上高成長率は前年同期比+30.3%でした。なおこの29¢には税引き前為替差損5,100万ドルが含まれています。 国内新規加入者数はガイダンス75万人を上回る85万人でした。なお第2四半期の実績は107万人でした。国内総加入者数は5277万人になりました。 海外新規加入者数はガイダンス365万人を上回る445万人でした。なお第2四半期の実績は414万人でした。海外総加入者数は5648万人になりました。 国内ストリーミング売上高はガイダンス15.5億ドルに対し15.5億ドルでした。コントリビューション・マージンはガイダンス37.1%を下回る35.8%でした。 海外ストリーミング売上高はガイダンス13.06億ドルに対し13.27億ドルでした。コントリビューション・マージンはガイダンス2.30%を上回る4.70%でした。 グローバルで見たストリーミング売上高の成長率は前年同期比+33%で、そのうち+24%は加入者増、7%は平均単価の上昇によります。 営業利益は去年からほぼ倍増し2.09億ドルになりました。 第4四半期はEPS予想34¢に対し、新ガイダンス41¢が提示されました。売上高は予想31.5億ドルに対し、新ガイダンス32.74億ドルが提示されました。加入者数に関しては去年の第4四半期の705万人に対し、新ガイダンス630万人が提示されました。 第4四半期の国内ストリーミング・コントリビューション・マージンは新ガイダンス34.4%が提示されました。海外ストリーミング・コントリビューション・マージンは新ガイダンス7.40%が提示されています。
【金融危機を振り返る】金融危機直前の08年4月、相場が強気に傾いた理由とぼくらがすべき投資戦略  new
バフェット太郎(@buffett_taro)です。今からちょうど10年前の2007年10月、ダウ平均は1万4198.10ドルと史上最高値を記録しました。当時、リーマンショックの発端となったサブプライムローン問題が顕在化しており、マーケットは市場参加者たちに「警告」を発していました。そもそもサブプライムローンとは、返済能力の低い個人向けの住宅融資のことで、金融機関はリスクが高いことを承知で貸し出していました。一方で金融機関はリスクヘッジとして、サブプライムローンを債権化して、トリプルAの優良債券に少しだけサブプライムローン債を混ぜることで、大手を振ってサブプライムローン債を売りさばいていたのです。つまり、新鮮で高級なパティの中に、賞味期限の切れた腐ったパティを少量混ぜて、新鮮でおいしい高級ハンバーガーとして売っていたわけです。07年8月、この腐ったパティが混ざった新鮮でおいしい高級ハンバーガーを大量に買っていた仏銀BNPパリバの運用悪貨が表面化し、パリバ・ショックが世界に広がりました。しかし、各国の中央銀行が緊急に資金を供給し、利下げに動いたことで難局をくぐり抜けました。とはいえ、10月の企業決算シーズンで金融機関が次々と損失を出す中、株式市場は11月ー4.0%安、12月ー0.8%安、08年1月ー4.6%安、2月ー3.0%安と徐々に下値を切り下げるように下落していきました。【ダウ平均の騰落率】08年3月、米投資銀行大手のベアスターンズは連銀に対して、「資金不足に陥り、72時間以内に資金調達できなければ破綻する」と伝えると、同業大手のJPモルガン・チェースが慌てて救済買収に乗り出し、危機を未然に防ぎました。これは4月のFRBの議会証言で明らかになりました。当時、「第二のベアスターンズ」に怯える悲観的な参加者がいる一方、ベアスターンズは偶然の不運が重なっただけで、リーマン・ブラザーズのような投資銀行は今でも市場から資金を調達できると考えられていました。結果、第二のベアスターンズは生まれないとする楽観的な参加者による買いが優勢となり、4月は+4.5%高で引けました。しかし6月の第2四半期決算シーズンで、金融機関の保有証券及びその損失額の開示姿勢は不誠実で、投資家たちを欺く内容であったことから、株式市場は急落。連銀による投資銀行の救済はないとの見方が広がりました。9月、第3四半期決算シーズンを前にリーマン・ブラザーズが破綻すると、株式市場は雪崩のように暴落し、09年3月、ダウ平均は一時6469.95ドルを付けるなど12年ぶりの安値をつけました。★★★さて、経済学者のカーメン・ラインハート氏とケネス・ロゴフ氏の研究によれば、主要国は1929年以降の大恐慌から脱するのに平均10年かかったとのこと。2017年が大恐慌以来の金融危機からちょうど10年経ったことを考えれば、これから本格的な成長軌道に乗ると主張しています。とはいえ、2007年のサブプライム危機、1997年のアジア危機、1987年のブラックマンデーと、危機が10年サイクルで訪れているため、2017年は成長軌道に乗るというよりも「まさか」の落とし穴があるのではと警戒感を強めている投資家も少なくありません。著名投資家ハワード・マークス氏も強気相場に悲観的な投資家の一人で、現在の強気相場について「野球でいえば8回」と警告しています。こうした相場の行方について、最終的な結論は「将来、起こり得ることは誰にもわからない」になるのですが、我々投資家は「少なくともわかる未来」に投資する必要があります。今後、世界人口は増加し、人々の生活が豊かになるという未来は、「少なくともわかる未来」であるはずです。コカ・コーラのソフトドリンクやプロクター&ギャンブルの日用品、ジョンソン・エンド・ジョンソンのヘルスケア用品が売れ続けることを予想することは何も難しいことではないのです。例え相場の未来がわからなくても、「わかる未来」にだけ投資さえすれば、かなり高い確率で投資家は報われます。グッドラック。 大変励みになります。今日も応援のポチお願いします SPONSORED LINK (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({}); (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({});
百貨店株の底値拾いを試す一部の投資家たち  new
月曜の米国株式市場終了まで約50分となりました。今日最も上昇しているのはプラス2.18%の銅株指数、そして最も下げているのはマイナス2.24%の百貨店株指数です。好調な方ではなく、下げている百貨店株指数を見てみたいと思います。下が日足チャートです。先ず、Aの矢印の方向で分かるように200日移動平均線は下降し、長期トレンドはダウントレンドであることが示されています。更に、「200日移動平均線より下にはベアが住む」という言葉もありますから、百貨店株は極めて買い難い状態です。しかしBとCで分かるように、8月と6月の安値が迫っていますから、このあたりが底となることを期待する買い手も現れることでしょう。私はトレンドに逆らう投資は避けていますが、トレーダーたちが、現時点で百貨店株を買う理由に挙げているのはダイバージェンスです。下は百貨店株の一例、JCペニーの日足チャートです。Aの矢印で分かるように、JCペニーの株価は下げ方向ですが、RSI(相対力指数)は既に上昇が始まり(B)ダイバージェンスが起きています。前回のダイバージェンスの場合は、CとDの株価は同レベル、しかしRSIは明確な上昇が始まっていました(E)。見てのとおり、このダイバージェンスの後、株価は20%を超える強い反発ラリー(F)の展開となりました。メイシーズにもダイバージェンスが起きています。AとBで分かるように、現在の株価(B)は8月(A)の時と同レベルですが、RSIは上げ方向です。言い換えると二番底の可能性があります。もちろん、今回も前回のような反発ラリーが展開されるという保証はありません。たとえ思惑通りに反発ラリーが起きたとしても、一時的な上昇は良い空売りの機会となりますから素早い利食いが必要です。言うまでもなく、強敵アマゾンの存在も忘れてはいけません。
ブロックチェーン技術で機関投資家の「裏方」の仕事をするデジタル・アセット・ホールディングスが4千万ドルのシリーズB資金調達を完了  new
デジタル・アセット・ホールディングスが4千万ドルのシリーズBファイナンシングを完了したと発表しました。 同社はディストリビューテッド・レジャー・テクノロジー(分散型元帳技術)で機関投資家やメガバンクに受渡しなどの役務を提供することを目指すスタートアップです。 同社のCEOは元JPモルガンのブライス・マスターズです。ブライスはクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)を発明した女性で、28歳のとき、最年少でJPモルガンのマネージング・ディレクターになりました。 下はブルームバーグとのインタビューの動画です。 この資金調達のニュースに加えて、同社はマイクロソフトの「アジュール」の開発者のひとり、クライド・ロドリゲスをCIOに迎えたと発表しました。
【ビットコインの基礎シリーズ】 第4回 イーサリアムの素晴らしさとその「原罪」について  new
イーサリアムはビットコインに次いで二番目に時価総額が大きい仮想通貨です。またその構造が柔軟なので、ビットコインより色々な用途に使える可能性があり、その意味で重要です。 仮想通貨にはプログラミングする余地がありますが、ビットコインの場合、「カシオ電算機」くらいの使い方しか出来ない一方で、イーサリアムは最初の個人向け汎用パソコン「アップルⅡ」みたいにフレキシブルです。 ライトコイン、ドージコインなどのアルトコインが、ビットコインがそもそもオープン・ソース・ソフトウェアとして開発され、誰にでも改善できることを利用し、ビットコインの「発展型」として開発されたのに対し、イーサリアムはビットコインとはまったく別個の仮想通貨である点には注意を払う必要があると思います。 トランザクションにアイデンティファイヤーやアドレスを付加し、フレキシビリティーを持たせるということは、逆に言えばハッカーからのアタックにそれだけ晒されやすいことを意味するので、一般にはイーサリアムのセキュリティーはビットコインより堅牢では無いと考えられています。 ブロックチェーン上でのイノベーションの多くが、イーサリアムをベースにして試行されているのはその柔軟性のためです。 いわゆる「スマート・コントラクト」と呼ばれる約束事を、トランザクションの条件として予めプログラムすることも出来ます。 それは「IF__, THEN__」という条件付けになります。たとえば「もし(IF)順子が飛行機で飛び、目的地に予定どおり着けなかった場合、もし(IF)それが航空会社の責任なら、そのときは(THEN)航空会社が補償金を払う…」などのアクションを予めプログラムし、自動化するわけです。このような条件付けは自動販売機にたとえられます。 イーサリアムを開発したのはヴィタリック・ブテリンで、彼はロシア生まれカナダ育ちです。 ペイパルの創業者のひとり、ピーター・ティールが、そのフェローシップ・プログラムを通じてヴィタリックのイーサリアム・プロジェクトを支援したことで、イーサリアムに箔が付きました。そして2014年9月にスイス籍のイーサリアム基金がプリセールを実施、1800万ドルを調達しました。このプリセールはイノベーティブかつ大規模だったので、以後のプリセールのひとつの雛形を作ったと言えます。 イーサリアム上で開発されたソフトウェアはdApps(decentralized applications=「ダップス」)と呼ばれます。「アプコイン」、「クリプト・トークン」、「トークン」はdAppsに依拠しています。 dAppsによるいろいろなイノベーションを支援するために計画されたThe DAO(The Decentralized autonomous organization)という組織は、いわばdAppsのベンチャー・キャピタル・ファンドを目指していました。 しかしThe DAOのソフトウェアには脆弱性があり、それを突いたハッカーが、The DAOの調達した資金の3分の1を盗むという事件が発生しました。 The DAOにはヴィタリック自身も関与していたため、The DAOの失敗がイーサリアム自体のクレディビリティーに影響する事態となりました。 ソフトウェア・アップグレードによりハッカーが手中に収めたイーサリアムを「無効」とする措置が検討されました。これは「ハードフォーク」と呼ばれる改変のひとつです。 これはおカネを盗まれた側の立場からすれば当然の原状復帰措置ですが、仮想通貨がその四つの特徴である: 1. 分散型であること(distributed) 2. 暗号を使っている事(Cryptographic) 3. 改ざんできないこと(Immutable) 4. つねに検証を伴うこと(Proof-of-Work) のうち3.のImmutableの原則を自ら破ってしまうというジレンマを提示したことになります。 しかもこの「無効」宣言が、The DAO、ひいてはそれにアドミニストレーターとして関与していたヴィタリック自身から出たことで、「やっていることが中央集権的じゃないか!」という批判が出ました。 この賛否両論で意見が紛糾(contentious)する中で「ハードフォーク」が強行されたことは、その後の仮想通貨の改良・改善の在り方、もっといえば「ハードフォーク」が、いとも気軽に計画されるひとつの原因を作ったと言えるかもしれません。 まとめると、イーサリアムは、まるで「アップルⅡ」のような汎用性を具備しているので、今後の仮想通貨のイノベーションの中心となる存在です。しかし汎用性を強調することは堅牢性を犠牲にしたことを意味し、ハッカーからアタックされやすい仮想通貨であると言えます。実際、The DAO事件では中央集権的な決断で、みずからImmutabilityの原則を破ったことで、これは「原罪」の如く、イーサリアムに影を落としています。 【ビットコインの基礎シリーズ】 第1回 ビットコインが生まれた背景について 【ビットコインの基礎シリーズ】 第2回 人々が「この仮想通貨には価値がある!」と考える決め手について 【ビットコインの基礎シリーズ】 第3回 FANGとビットコインはどちらが優れた投資対象か? 【お知らせ】 Market HackのFacebookページに「いいね」すれば最新記事をサブスクライブすることができます。 広瀬隆雄のTwitter、Instagramもよろしく。 お問い合わせはhiroset@contextualinvest.comまでお願いします。 最後にMarket Hack読者の親睦コミュニティ、Market Hack Salonは、現在、新規メンバーを募集中です。
アメリカ株 Philip Morris International(PM)の配当金を受け取りました。 2017/10/16  new
フィリップ・モリスインターナショナル(PM)の配当金を受け取りました。配当金等支払日 2017/10/12国内支払日 2017/10/13配当金等金額 284.62USドルPhilip Morris Internationalの配当金を受け取るのは23度目になります。
FOCUS LIST  new
現在のフォーカス・リスト銘柄は: レイセオン(ティッカーシンボル:RTN) ツー・シックス(ティッカーシンボル:IIVI) ハンチントン・インガルス(ティッカーシンボル:HII) スクエア(ティッカーシンボル:SQ) ペイパル(ティッカーシンボル:PYPL) です。これは10月3日から変化はありません。 レイセオンは10月4日に米国海軍から1.73億ドルの契約を獲得しました。 ツー・シックスには特にニュースがありません。なお同じ光部品のセクターに属するアプライド・オプトエレクトロニクス(AAOI)は10月12日に利益警告しています。ツー・シックスのビジネスとは、それほど重複は無いと思います。 ハンチントン・インガルスにも特にニュースは出ていません。 スクエアはオッペンハイマー証券が10月12日に「アウトパフォーム」でリサーチ開始しました。 ペイパルは10月11日にモルガンスタンレーがアップグレード、10月11日にバークレイズが目標株価を69ドルから75ドルに引き上げ、10月13日にパイパー・ジャフレー証券が目標株価を57ドルから68ドルに引き上げています。
そろそろ、AMZNとUAに次ぐグロース株の投資先を探すときかな??  new
今まで、バフェット本をけっこう読みました。その影響をうけて、今では年率14%ぐらいで運用できてます。よって、バフェットさんと同様にテクノロジーの会社を毛嫌いしてきました。そんな中でも2016年からアマゾン株に投資してます。テクノロジーの株ながら、アマゾンに投資できたのは、アマゾンが小売りをベースにしてるからなんですよね。ようは生活必需品関連のディフェンシブセクターにみえたんです。ちなみにバフェット氏、当ブログで投資しているアマゾン株へ投資してこなかったことを嘆く!! の記事にてご説明しましたようにバフェットさんはアマゾンに投資してなかったのを嘆いてます。競争優位性が長期的に続きそうなテクノロジー銘柄は、投資先にして良いのではないかという考えが最近、浮かんできてます。S&P500のうち、年率57%の勢いで伸びてるビック5の銘柄とは?? の記事にてご説明しましたようにビック5に投資しないと運用成績は悲惨ですね。自分は、現状、現金比率35%と高めなので、次の暴落がきたら、テクノロジー株に投資してみようかなぁ・・・・。というところを考え中です。ただ、バフェット・コードに書いてあるような 深い堀 がテクノロジー関連株でありえるのだろうか??本日もお読みいただき、ありがとうございます。
ビットコインバブル崩壊で売られる米国株  new
バフェット太郎(@buffett_taro)です。ビットコインが一時5876.90ドルと過去最高値を更新する中で、ビットコインに投資をしていない多くの米国株投資家は自分とは関係ないと考えています。しかし、ビットコインバブル崩壊は、IT株の下げを誘発する可能性が高いです。そもそも仮想通貨に対しては、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは「詐欺だ」とし非難する一方、ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファインCEOは「ゴールドの代わりとして紙幣が登場した時も、人々は懐疑的だった」と擁護するなど、金融界でも意見が別れており、この先どうなるかは誰にもわかりません。とはいえ、事実として、ビットコインが一年前の650ドルから約9倍も値上がりしたことを考えると、とても無視できる話でもありません。すでにビットコインは機関投資家の投資対象にもなっており、ゴールドマン・サックスはビットコインのトレーディング事業の立ち上げを検討しています。また、その他多くの大手金融企業やIT企業が、ビットコインを活用した事業を手掛けるなど積極的な投資を行っているので、仮にビットコインが暴落すれば金融株とIT株が大きく売られる可能性があります。ちなみに具体的な銘柄を挙げると、個人投資家に人気の米半導体大手エヌビディア(NVDA)が売られやすいです。エヌビディアの画像処理半導体はすでにゲーム機に幅広く利用されていますが、イーサリアムなど仮想通貨の「マイニング(採掘)」向けにも普及しており、仮想通貨が急騰したのに連れて画像処理半導体の受注も急拡大した結果、第2四半期決算の売上高の6.7%を「仮想通貨関連」が占めるまでに至りました。そのため、ビットコインバブルの崩壊時に株価が暴落する可能性があるわけです。そこで、ビットコインの暴落するタイミングについてですが、これは一年半後になるのではないかと見られています。これは約一年半後に史上初めてビットコインETFが上場されると予想されていて、大量の投機マネーが流入することが期待できるためです。個人投資家はこれに先回りして買い漁るはずですから、上場とともにビットコインが暴落するか、あるいは、上場後直後にビットコインがさらに大暴騰し、間もなく暴落するか、というシナリオです。とはいえ、それまで安心してビットコインを持っていられるかというとそんなはずはなく、わずか一年で9倍に値上がりすることもあれば、わずか三日で半値になることだってあるのがビットコインです。そのため、ビットコインを資産運用としての主要資産にすることはできませんが、分散を目的としてポートフォリオの一部に2~3%程度組入れてもいいと思いますよ。グッドラック。 大変励みになります。今日も応援のポチお願いします SPONSORED LINK (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({}); (adsbygoogle = window.adsbygoogle || []).push({});
家庭からのセミリタイアを目指す  new
どうもたいさです 色んな人のブログを読んでいると、仕事がツライという理由でセミリタイアを目指している人が多いですよね でも、僕は仕事に関しては全くストレスがありません 自分のペースで好き勝手に仕事をしているのが理由です ...
カリフォルニア北部の大規模山火事により急落した パシフィック・ガス&エレクトリックは、今が買い? 世間の「悪者探し」の標的になり投げ売り状態に! - 世界投資へのパスポート  new
カリフォルニア北部で大規模な山火事が続いています。山火事が発生している場所は、アメリカ屈指のワインの産地として有名なソノマ郡、ナパ郡です。今回の山火事では、これまでに死者31名、行方不明数百人が出たほか、7万7千ヘクタールが焼失し、3500戸の住宅・商店が全焼しました。同地域に電力を供給しているパシフィック・ガス&エレクトリックの電線が強風で切れ、そのスパークが枯草に燃え移ったのが原因では、という観測が出ています。パシフィック・ガス&エレクトリック(ティッカーシンボル:PCG)はサンフランシスコを中心とした、北カリフォルニアに電力やガスを提供している公益事業会社です。